産業廃棄物の紙・電子マニフェスト発行/計量受入/販売管理システム
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データベース | Microsoft SQL Server 2019/2017/2014 Standard/Express Edition/Workgroup/ Enterprise SQL Server Express Edition(無償版)について ・データベース領域は最大10GBとなります。 ・利用可能なメモリの最大容量は1GBとなります。 例:64bitマシンでメモリが8GBの場合でも1GBまでしか利用できない ※Windows11の一部のPCで、SQLserverがインストール失敗や動作しない現象について |
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OS | Windows Server 2022/2019/2016 |
Windows
11/10 |
Windows 11/10 |
CPU | Intel Xeon 2.8GHz以上 | Intel Core i5(推奨:Core i7) | Intel Core i5(推奨:Core i7) |
メモリ | 8GB 以上(64bit 版の場合) | ||
HDD | 空き容量30GB以上(データベース容量を除く) | ||
インタフェース | USBポート1個 (プリンタ使用時+1個) | ||
ディスプレイ | 推奨:FHD(1920×1080) テキストやその他の項目の大きさ:小-100%(既定) |
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日本語入力 | 「Microsoft IME」推奨 | ||
郵便番号辞書 | 「MS-IME」 又は 「SMSオリジナル郵便番号辞書」から選択可能 | ||
ドットプリンタ | マニフェスト印字する場合は、OSに対応したドットプリンタが必要 fit7450Pro / MICROLINE 8480SU3-R |
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レーザプリンタ | OSに対応した(カラー)レーザプリンタ | ||
ネットワーク環境 | 有線LAN環境での運用を推奨します |
※ 快適にご利用いただくために、より高スペックのプロセッサを搭載したコンピュータ、並びにより多くのメモリ搭載をおすすめします。
※ 産廃ソフト インストール時にインターネット環境が必要になる場合がございます。
※ Windows XP ・Vista・7・8・8.1/ Windows Server 2008 以前の環境での動作は保証しておりません。(マイクロソフト社のサポート終了のため)
※ Microsoft Office Excel 2016以上がインストールされていることが必須条件となります。
※ インターネット環境はIPv4 に対応しています。(IPv6 には非対応)
1. パソコン台数が5台以上の場合は、データベース専用機としてWindows Serverを設置してください。
3台以上のパソコンで運用する場合も、Windows Serverの設置をおすすめします。
2. 下記条件のいずれかに該当する場合は、SQL Server StandardもしくはEnterprise(有償版)にしてください。
・マニフェスト(もしくは売上伝票)が月間5,000枚を超える場合
・得意先件数が5,000件を超える場合
・パソコン台数が5台以上になる場合
※ SQL Server Expressでも運用は可能ですが、メモリを1GBまでしか利用できず、快適な運用を保証できません
※ 下記のいくつかの事例では導入時にストレスなく運用 をしていただいている環境の実例です。
動作環境によっては一部の機能にアクセ スしずらい場合や、機能をご利用いただけない場合がございます。あくまで参考 程度でお考え下さい。
<中規模向け事例> | <大規模向け事例> | ||
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OS | Windows Server 2012 R2 Standard | OS | Windows Server 2012 R2 Standard |
CPU | Xeon 3.1GHz / 4コア / 8MB | CPU | Xeon 2.8GHz / 4コア / 10MB |
メモリ | 16GB(4GB×4) | メモリ | 16GB(8GB×2) |
HDD | 500GB×2 / RAID1 | HDD | 300GB×2 / RAID1 |
SQL Server | SQL Server Express | SQL Server Standard |
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得意先 | 1,400件 | 4,400件 |
現場 | 1,500件 | 6,300件 |
売上伝票(月間) | 2,300枚 | 6,200枚 |
マニフェスト(月間) | 2,000枚 | 11,200枚 |
パソコン台数 | 5台 | 12台 |
1. 拠点間で使用する場合はVPN接続をしていただき、リモートデスクトップ接続にて本社にあるパソコンを遠隔操作でお使いいただく運用をおすすめします。
※サーバー側の本社内のパソコンを起動し、別拠点にはその画面のみ転送して使用するという方法です。
パソコン台数は増えますが、負荷をかけずに運用が可能です。
2. VPN接続をして拠点間でメイン/クライアント環境を整えても、運用は可能ですが1に比べパフォーマンスは落ちます。
業務システム運用において、カメラやIP電話等の他のシステムと同一回線を使っての運用は避けてください。
※ VPNとは
Virtual Private Network(バーチャル プライベート ネットワーク)通信事業者の公衆回線を経由して構築された仮想的な組織内ネットワークです。企業内ネットワークの拠点間接続などに使われ、あたかも自社ネットワーク内部の通信のように遠隔地の拠点との通信が行える。
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